現在、ウイルス、ワーム、不正アクセスなどにより企業や個人を脅かすセキュリティの脅威はますます増え続けている。
特にOSや脆弱性を狙った攻撃は増加、手法が高度化しており、しかも、脆弱性を狙った脅威が登場するまでの時間も短縮している。
さらなる巧妙化、悪質化を続ける脅威からネットワーク全体をより効率的かつ包括的に保護するためには、UTM（Unified Threat Management：統合脅威管理）が求められている。
そしてそのUTMの中でもゲートウェイ対策として今注目されているのがファイアウォールベースのUTMアプライアンスソリューションだ。
前回、スパイウェアやボット、ネットワーク型ウイルスによって、企業がどのような危険に脅かされるかを解説した。
では、このような各種の脅威から、クライアントPCを守るためには、どうすればよいのか？ 今回は、統合型クライアントセキュリティソフトの導入の効果について見ていくことにしよう。
従来、ネットワークを介してクライアントに問題を及ぼす脅威といえば、ウイルスやワームというのが世の常であった。
当時の脅威の大半は、（従来型の）ウイルス対策ソフトやゲートウェイ型のアンチウイルスソリューションの導入によって、防ぐことが可能だった。
だが、スパイウェアやボット、ネットワーク型ウイルスなどは、そのような対策だけでは防ぐのが難しい状況になっている。
そこで今回と次回は、最新のウイルスや新たに登場してきた各種の脅威に対処する方法を見ていくことにする。
イラクの安定化に向けた近隣諸国や日本など主要国による閣僚会合が４日閉幕し、注目されていたアメリカとイランの外相レベルでの初めての直接対話は実現しませんでした。
エジプトを訪問している麻生外務大臣は、日本時間の４日夜、韓国のソン・ミンスン外交通商相と会談し、北朝鮮が、核の放棄に向けた初期段階の措置を早期に履行するよう、緊密に連携していくことで一致しました。
世界各国の科学者などでつくる国連のＩＰＣＣ＝気候変動に関する政府間パネルは、タイで開かれていた作業部会で今後の温暖化対策を提言する新たな報告書を採択するとともに、温暖化の見通しや影響に関するこれまでの作業部会の結論とあわせた６年ぶりとなる評価報告書を承認しました。